コラム

本当? 

新型インフル、1957年以前に生まれた人は免疫あり?


 【ワシントン=山田哲朗】米疾病対策センター(CDC)は20日の記者会見で、新型インフルエンザに対する自然免疫が1957年以前に生まれた中高年層に、存在する可能性を明らかにした。


 CDCのダニエル・ジャーニガン博士によると、新型インフルエンザは、普通の季節性インフルエンザと違い、若年層の入院が多い。患者の血液分析の結果、高齢者で新型インフルエンザに対する抵抗性が示唆されたという。

 1918年に大流行を起こしたH1N1型のスペイン風邪は、57年にH2N2型のアジア風邪にとってかわられた。このため、57年以前に、スペイン風邪のウイルスが変異したH1N1型のインフルエンザにさらされた経験を持つ高齢者は、やはりH1N1型の現在の新型インフルエンザに有効な免疫を獲得した可能性があるという。

(2009年5月21日13時49分 読売新聞)


http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20090521-OYT1T00566.htm?from=main3

もしかしたら、大丈夫?

でも・・・

予防にはマスク

新型インフル マスク着用、すべきか否か

マスクをつけたのは多分、小学校で給食当番をして以来である。そんな人間でもマスクをするのだから、マスクが品薄になるのも当然だ。関西在住者にとって、マスクは通勤アイテムのひとつになった。過剰反応じゃないか? 斜め後方から第三者の自分自身が冷めた目で見ている。電車のマスク諸氏も何となく顔つきがぎこちない。マスクは着用すべきか、否か。

神戸で感染者が確認されたとき、家人に近所のドラッグストアやスーパーを連れ回された。マスクを買い込むためである。ほとんど売り切れていたが、いくつかは確保できた。電車内での着用を厳命され、積極的に反抗する理由もないから従っている。

 顔面の半分ほども覆われた「マスク目」で周囲を見渡すと、私のような消極的着用者が少なからずいるようだ。

 制服組は着用率が高い。百貨店やスーパー店員、鉄道係員などは、マスクが制服の一部と化している。通勤電車のサラリーマンにも多い。同僚の観察によると、阪急京都線における朝のラッシュ時の着用率は約8割。感染者が多く出た高校近くの駅からは、マスク組がどっと乗り込んでくるという。

 ところが産経新聞大阪本社がある大阪・ミナミの街頭を昼間に歩くと、マスク着用率は2割もあるかどうか。多くの通行人は5月の風を心地よさそうに吸い込んでいる。報道は重点的で特異現象を探しがちだから、同じ関西でも時や場所によって大きく違うことまでなかなか伝えられない。着用率の濃淡は新型インフルエンザとはまた別のテーマだ。

 欧米ではマスク着用率が低いという。8日付小欄で「マスクから日本人が見える」と書いた。またiza(イザ!)などブログにも、〈トイレットペーパー買い占めを思いだす〉〈集団心理〉など日本人の特性とマスク着用を結びつける意見が目立つ。しかし自分の目で観察ができるようになって、国民性に帰する見立てはどこまで有効なのかやや心許なくなってきた。

 米国では政府そのものがマスク着用を推奨していないという。対して日本の厚生労働省はずっとマスクの着用を呼びかけてきた。自治体や企業もそれに従って指針を立て、社員らに着用を義務づけたり促したりする。当然、強制力のある組織に属する人たちの間で着用率は高くなるはずだ。

 大阪在住のある米国人がマスクをつけていた。「会社で決められているんだ。マスクなんてするのは生まれて初めて」と、居心地が悪そうであった。

 さて、この原稿を書いている産経新聞大阪本社編集局。見渡しても、マスク着用者は数えるほどしかいない。ここは日本なのだろか。(坂本英彰)


http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/living/health/256562/

あんまり神経質にならなくてもいいような気がするけど、
実際に周りに患者がいるようになったら・・・

やっぱり着けるかもしれないな。


新型インフルエンザの影響

ついに関東でも・・・

東京、川崎で感染確認 同じ学校の女子生徒

5月20日23時27分配信 産経新聞

 新型インフルエンザの感染が20日、東京都と川崎市でも確認された。近畿圏以外での国内感染の確認は初めて。滋賀県でも感染が確認されており、国内広域に感染が広がっていることになる。厚生労働省や東京都、川崎市などによると、感染が確認されたのは、いずれも川崎市高津区の私立洗足学園に通う東京都八王子市在住の女子生徒(16)と、川崎市在住の女子生徒(16)。生徒らは19日に米国から帰国しており、近畿で拡大している感染ルートとは異なるルートで感染したとみられる。

 東京都によると、八王子市在住の生徒は今月11〜18日まで、同じ学校の生徒5人と英語教師1人とともに米ニューヨークに滞在。19日に成田空港に帰国した。帰国の機内ですでに発熱症状を訴えていたが、機内検疫の簡易検査では陰性だった。

 帰宅後に、症状が収まらなかったため、20日に八王子市内の医療機関を受診。簡易検査で陽性反応が出たため、都健康安全研究センターの遺伝子検査(PCR)を行い、20日夜に感染が確認された。すでに感染症法に基づく入院措置がとれらており、発熱やせきがあるが快方に向かっているという。

 渡米した生徒らには、すでに自宅からの外出自粛要請がされている。帰国後に高校には登校していない。

 これとは別に、同日、滋賀県で新型への感染が確認されたのは大津市の男子大学生(23)。渡航歴はないが15〜17日にかけて神戸市を訪れていた。

 これで感染が確認されたのは兵庫、大阪に続いて5都府県となった。厚労省などによると20日夜時点の兵庫県143人、大阪府117人、東京都、神奈川県、滋賀県が各1、成田での検疫で確認された4人を合わせ計267人になった。

 また、厚労省は20日、国立感染症研究所と神戸市保健所が行った感染者43人の症状分析結果を公表した。分析は「季節性と症状が類似しており、全例を医学的に入院させる必要はないことが示唆される」と結論づけている。週内にとりまとめる予定の行動計画の改訂の中に、分析結果を反映させ、地域ごとに柔軟な対応策がとれるようにする。

 分析結果によると、感染者の平均年齢は17歳。男女比は男1に対して女1.3。90%以上に38度以上の高熱があり、抗ウイルス薬を投与したところ、42例は「入院の必要なし」と判断された。


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090520-00000657-san-soci

時間の問題とは思っていたけれど、自分の住んでいる地域で患者が発見されると、ショックですね。

今後は冷静に対応したい。

新型インフルエンザ対策

新型インフル 注目される「仙台方式」 かかりつけ医でも診療可能に

5月20日7時56分配信 産経新聞

 ■梅原市長が陣頭指揮

 新型インフルエンザ感染が拡大する中、感染者が「発熱外来」だけでなく、地域の診療所で受診できる仙台市の対策が注目されている。パンデミック(世界的大流行)時にはかかりつけの診療所で診断、治療を受け、症状の軽い患者は自宅療養する方式で、季節性のインフルエンザと同様に診療し、感染拡大を防ぐのが狙い。感染者が増加している大阪府や兵庫県では感染者が発熱外来に集中し、病床がパンク状態になる問題が生じているが、仙台市ではこうしたことを想定し、地元の医師会と協力して態勢を整えてきた。

 この「仙台方式」は新型肺炎(SARS)騒動に危機感を抱いた梅原克彦市長が約4年前の市長就任時から、準備を進めていた。東北大の専門家から情報を得たり、厚生労働省仙台検疫所長だった岩崎恵美子氏を副市長に迎えるなど、陣頭指揮にあたった。

 仙台市は今月、新型インフルエンザがパンデミックに突入したことを想定し、地域の診療所が軽症者診療機能を担うことなどを盛り込んだ「メディカル・アクションプログラム」を策定。パンデミック時には、感染者の多くは最寄りの「かかりつけ医」がいる医療機関に行くだろうという想定のもとに検討した。岩崎副市長は「国の行動計画は発熱外来を設定しているが普通のインフルエンザと同じ対応ができれば、かかりつけの医療機関に診てもらい、早く治療して自宅待機してもらった方が感染拡大防止になる」と話す。

 協力を依頼された医師会は患者を受け入れる診療所を募り、市は受け入れ診療所にタミフルや防護用マスクの配布準備をしている。軽症患者は抗インフルエンザ薬の処方で自宅療養を基本に、重症患者は入院治療を行う態勢を進めている。

 梅原市長は「今後は東北へも感染拡大が予想されるが、市民の生命と健康を守るため、気を引き締めて取り組んでいく」と語っている。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090520-00000102-san-soci

もう、国には任せておけない。

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